■膝の痛みや変形には「人工関節」の手術が必要なケースもあります

「変形性膝関節症」と診断され、治療のために手術を受けるべきか悩む方は少なくありません。

特に高齢の場合、手術をしてまで治すべきか悩んだり「身体の負担が大きいのでは？」と不安に感じたりすることも多いでしょう。

この記事では、膝の人工関節手術が必要なタイミングやケース、手術を受けるメリット・デメリットについて解説します。

【この記事の要点まとめ】

• ・膝の痛みが治療しても改善しない場合や、日常生活に大きな支障が出ている場合は、人工関節手術の適応が検討されます

• ・手術によって生活の質の改善が見込めますが、高齢者の場合はリスクも存在します

• ・手術に抵抗のある方は「APS療法」で痛みの改善を目指すのも手段のひとつです

■膝の人工関節手術を検討する場合はどんな時？

一般的に人工関節の手術（人工膝関節置換術）を検討するタイミングは、以下のような2つに当てはまる場合です。

• ・膝の痛みのせいで外出を諦めるなど、生活の質が大きく低下している

• ・薬物療法や注射、リハビリといったあらゆる治療を続けても痛みが改善しない

歩くことが難しい、階段の昇り降りがつらいなど、日常生活の動きに大きな支障が出ている場合は、治療方法について専門家に相談するタイミングといえます。

そのままにしておくと、痛みや変形が悪化するだけでなく、筋力や体力も低下し、寝たきりになる可能性も考えられます。

また、痛み止めやリハビリなど、一定期間治療を試みても治療効果が得られない場合も、手術を検討するタイミングかもしれません。

■高齢者が膝の人工関節手術が必要？「4つの判断基準」

人工関節手術は膝の痛みを治療する手段のひとつですが、身体への負担も大きいため、高齢者の方は不安や抵抗感を感じることもあるでしょう。

高齢者の方が手術を受けるべきか悩む場合は、以下の基準に当てはまるか確認してみてください。

1.痛みの程度と日常生活への支障

「じっとしていても膝がズキズキ痛む」「痛みのせいで買い物や通院に行けない」など、膝の痛みや動かしにくさが日常生活に支障をきたしている場合。

2.年齢と全身の健康状態

膝の人工関節手術を行う場合、全身麻酔や長時間の手術に耐えられる体力が残っているかが重要です。心臓病や糖尿病などの持病（既往歴）がある場合は、手術のリスクが高まるため、主治医や麻酔科医との相談が大切です。

3.術後のリハビリに取り組む意欲とサポート体制

人工関節の手術後にはリハビリを実施し、元の生活に戻るための練習を行います。本人が「また歩けるようになりたい」という意欲を持っているか、また、退院直後に家族のサポートを得られるかも大切な基準です。

4.手術を希望するか

「もう一度自分の足で旅行に行きたい」「ゲートボールや趣味を再開したい」など、充実した生活を取り戻したい場合は、手術が良い結果をもたらすことがあります。

ただし「最低限の日常生活が遅れれば十分」「手術の勇気が出ない」などの場合は、無理に手術を行わずに他の治療法がないか検討してみましょう。

■手術以外で膝を治療するなら再生医療「APS療法」も選択肢のひとつ

手術を選択しない場合の治療法に「APS療法（自己タンパク質溶液注射）」があります。

APS療法とは、患者様ご自身の血液から抽出した「成長因子」を濃縮し、膝関節に注射する治療法です。注射された成長因子が関節の炎症へ働きかけ、痛みや違和感を長期的に抑える効果があります。

また、採血と注射のみで治療が完結するため、身体への負担が少なく、体力に不安のある高齢者の方でも受けやすいのが大きな特徴のひとつです。

『えさき整形外科リウマチ科』では再生医療を取り扱っており、膝の痛みに対する「APS療法」もご提案しています。

また、日本整形外科学会専門医とスタッフの連携により、薬やリハビリによる保存療法、手術の必要性についてアドバイスなど、痛みの改善に向けたサポート体制をご用意しています。

膝の痛みや違和感にお悩みの方は、ぜひお気軽に当院へご相談ください。

関連記事：手術しない膝・肘の治療「APS療法・PRP療法」のメリット・デメリットについて

■よくある質問（FAQ）

Q.80代や90代の高齢でも人工関節手術は受けられますか？

A.年齢だけで手術が受けられないということはありません。80代で手術を受け、元気に生活される方も多くいらっしゃいます。ただし、手術前には心臓や肺などの内臓機能に問題がないか、全身の健康状態の検査が必要です。

Q.手術をしたら、今まで通り正座ができるようになりますか？

A.人工関節の構造や術後のリハビリの進み具合にもよりますが、基本的にはリハビリを重ねても正座や深いしゃがみ込みは難しくなることが一般的です。普段の生活が畳中心（和式）か、椅子中心（洋式）かどうかも、手術を決める大切な要素になります。

Q.APS療法に保険は適用されますか？

A.APS療法は現在のところ保険適用外の「自由診療」となります。費用は全額自己負担となりますが、入院の手間や手術のリスクがなく、注射のみで長期的な効果が期待できるケースが多いため、メリットも多い治療法です。